「リターゲティング広告を始めたいけど、BtoBでどう設定すればいいのかわからない」「設定したものの、思うような成果が出ていない」とお悩みではないでしょうか。
BtoB向けのリターゲティング広告は、一度サイトを訪問した見込み顧客に再アプローチできる費用対効果の高い手法です。しかし、BtoCとは異なり、検討期間が長く、ターゲットが限定的なBtoB特有の設定方法を理解していないと、広告費を無駄にしてしまいます。
本記事では、Google・Yahoo!・Meta広告それぞれの具体的な設定手順から、BtoB向けのリスト戦略、効果測定の方法まで、実務ですぐに活用できる情報を網羅的に解説します。
この記事を読めば、BtoB向けリターゲティング広告の正しい設定方法がわかり、コンバージョン獲得につながる広告運用が実現できます。さっそく見ていきましょう。
リターゲティング広告のBtoB設定とは、企業向けサービスや製品を扱う事業者が、一度自社サイトを訪問したビジネスパーソンに対して再度広告を表示する仕組みを構築することです。BtoB特有の長い検討期間や複数の意思決定者が関与する購買プロセスに最適化した設定が求められます。
BtoC向けの設定をそのまま流用すると、ターゲット外のユーザーへの無駄な広告表示が増え、高額なクリック単価に見合う成果が得られません。BtoB市場では、適切なターゲティングとタイミングが成否を分けるため、基礎知識をしっかり押さえることが重要です。
この章では、リターゲティング広告の基本的な仕組みから、BtoC向けとの違い、主要プラットフォームの比較まで、設定を始める前に知っておくべき基礎知識を解説します。
BtoBリターゲティング広告の仕組みと特徴
BtoBリターゲティング広告は、サイト訪問者のブラウザにCookie(クッキー)を保存し、その情報をもとに外部サイトやSNSで広告を再表示する仕組みです。具体的には、自社サイトにタグ(トラッキングコード)を設置し、訪問者の行動データを広告プラットフォームに送信することで実現します。
最大の特徴は、すでに自社の製品やサービスに興味を持っている見込み顧客だけに絞って広告を配信できる点です。初めて製品名を知ったユーザーよりも、資料請求ページや料金ページを閲覧したユーザーの方が購買意欲が高いため、コンバージョン率が大幅に向上します。
主な仕組み
- サイト訪問者のブラウザにCookieを付与
- 訪問ページや滞在時間などの行動データを記録
- 広告プラットフォームがデータを受信しオーディエンスリストを作成
- リスト登録されたユーザーが他サイトを閲覧時に広告を表示
BtoB市場では、検討期間が数週間から数ヶ月に及ぶケースが多いため、この期間中に継続的な接触を保つリターゲティング広告が極めて有効です。
BtoC向けとの違い|長期検討プロセスへの対応
BtoB向けリターゲティング広告は、BtoC向けと比較して、ターゲットの質と検討期間の長さに大きな違いがあります。BtoCでは衝動買いや短期的な意思決定が多いのに対し、BtoBでは複数の関係者が関与し、社内稟議や予算承認といったプロセスを経るため、購買までの期間が長期化します。
この違いから、BtoB向けでは「今すぐ買ってもらう」のではなく「検討プロセスの中で存在を忘れられないようにする」ことが目的になります。そのため、リターゲティング広告の配信期間は30日〜180日と長めに設定し、接触頻度も適切にコントロールする必要があります。
BtoB vs BtoC の主な違い
| 項目 | BtoB | BtoC |
|---|---|---|
| 検討期間 | 数週間〜数ヶ月 | 数時間〜数日 |
| 意思決定者 | 複数人(担当者・上長・決裁者) | 個人 |
| クリック単価 | 高額(500円〜3,000円) | 比較的低額 |
| リスト有効期間 | 90〜180日推奨 | 30〜60日 |
| 配信時間帯 | 平日9-18時中心 | 全時間帯 |
| デバイス | PC中心 | スマホ中心 |
また、BtoBでは法人向けであることを明示しないと、個人ユーザーからの問い合わせが増えて広告費を浪費します。広告クリエイティブに「法人向け」「企業様限定」といった文言を入れることが重要です。
主要プラットフォーム比較(Google・Yahoo!・Meta広告)
リターゲティング広告を配信できる主要プラットフォームは、Google広告、Yahoo!広告、Meta広告(Facebook・Instagram)の3つです。それぞれ特徴と強みが異なるため、自社の目的とターゲットに合わせて選択します。
Google広告はGoogleディスプレイネットワーク(GDN)とYouTubeへの配信が可能で、リーチ数が最も多いのが特徴です。一方、Yahoo!広告はYahoo!ニュースなど国内の主要メディアに配信でき、40代以上のビジネスパーソンへのリーチに強みがあります。Meta広告はビジネスパーソンの情報収集時間帯である通勤時間や昼休みに効果的にリーチできます。
プラットフォーム別の特徴
| プラットフォーム | 配信先 | BtoB向け強み | 相場CPC |
|---|---|---|---|
| Google広告 | GDN・YouTube | 圧倒的リーチ数、詳細な行動ターゲティング | 300〜1,500円 |
| Yahoo!広告 | Yahoo!ニュース等 | 40代以上のビジネス層に強い | 200〜1,200円 |
| Meta広告 | Facebook・Instagram | 役職・業種などの詳細ターゲティング可能 | 150〜800円 |
初めてBtoB向けリターゲティング広告を始める場合は、設定が比較的簡単で管理画面が使いやすいGoogle広告から始め、徐々に他のプラットフォームを追加していく方法がおすすめです。予算に余裕がある場合は、3つのプラットフォームすべてで配信し、効果を比較検証することで最適な配分を見つけられます。
BtoBリターゲティング広告の設定は、各プラットフォームごとに手順が異なります。ここでは、Google広告、Yahoo!広告、Meta広告それぞれの具体的な設定手順を、初めて設定する方でも迷わず進められるよう、画面の項目名や選択肢まで詳しく解説します。
設定時の共通ポイントとして、タグの設置漏れや設定ミスがあると正しくデータが取得できず、広告配信ができません。各ステップを丁寧に確認しながら進めることが重要です。また、設定後は必ずタグが正常に動作しているか確認ツールで検証しましょう。
Google広告でのリターゲティング設定方法
Google広告でのリターゲティング広告設定は、「Googleタグの設置」「オーディエンスリストの作成」「キャンペーン設定」の3ステップで完了します。Google広告では「リマーケティング」という名称が使われますが、機能は同じです。
まず、Google広告の管理画面から「ツールと設定」→「オーディエンスマネージャー」→「オーディエンスソース」と進み、Googleタグを取得します。このタグをサイトの全ページに設置することで、訪問者データの収集が始まります。
設定完了後、データが蓄積されるまで7日〜14日程度かかります。リスト人数が最低100人に達すると広告配信が可能になるため、アクセス数が少ないサイトでは時間がかかる点に注意が必要です。
Googleタグマネージャーでのタグ設置手順
Googleタグマネージャー(GTM)を使うことで、サイトのHTMLを直接編集せずにタグを設置できます。GTMの管理画面から「新しいタグ」を作成し、タグタイプは「Google広告のリマーケティング」を選択します。
次に、Google広告の管理画面で取得したコンバージョンIDを入力し、トリガーは「All Pages」を選択します。これにより、サイトの全ページでタグが動作するようになります。設定後は必ず「プレビューモード」で動作確認を行い、問題がなければ「公開」ボタンを押して設定を反映させます。
タグが正しく動作しているかは、Google Tag Assistantという拡張機能や、Google広告の管理画面の「ステータス」欄で確認できます。「タグがアクティブです」と表示されていれば、正常に動作しています。
オーディエンスリストの作成と管理
オーディエンスリストは、どのユーザーに広告を配信するかを定義する重要な設定です。Google広告の管理画面で「オーディエンスマネージャー」→「カスタムセグメント」から新規作成します。
BtoB向けでは、以下のようなリストを作成することが効果的です。
- 「全訪問者リスト」:サイトに訪問した全ユーザー
- 「資料請求ページ訪問者」:資料請求ページを閲覧したが完了していないユーザー
- 「料金ページ閲覧者」:料金ページを閲覧した高関心層
- 「複数ページ訪問者」:3ページ以上閲覧した検討層
- 「コンバージョン済み除外リスト」:すでに問い合わせ完了したユーザー
リストの有効期間は、BtoB商材の検討期間に合わせて90日〜180日に設定します。短すぎると検討中のユーザーを取りこぼし、長すぎると既に他社と契約済みのユーザーにも配信してしまいます。
キャンペーン設定と配信調整のポイント
キャンペーン作成時は、キャンペーンタイプで「ディスプレイ」を選択し、キャンペーン目標は「ウェブサイトのトラフィック」または「見込み顧客の獲得」を選びます。ネットワーク設定では、初期段階はGoogleディスプレイネットワークのみにチェックを入れ、YouTubeへの配信は効果を見てから追加します。
ターゲット設定では、作成したオーディエンスリストを選択し、さらに地域・デバイス・配信時間帯を絞り込みます。BtoB向けでは、以下の設定が推奨されます。
- デバイス:PCのみ、またはPCの入札単価を+50%に調整
- 配信時間:平日9時〜19時に集中
- 地域:営業対応可能エリアのみに限定
入札戦略は、初期段階では「クリック数の最大化」を選び、データが溜まってきたら「コンバージョン数の最大化」や「目標コンバージョン単価」に切り替えます。フリークエンシーキャップは、1ユーザーあたり1日3〜5回、1週間で10〜15回程度に制限し、しつこいと感じられない頻度に調整します。
Yahoo!広告(YDA)での設定手順
Yahoo!広告のディスプレイ広告(YDA)でリターゲティング広告を設定する場合、「サイトリターゲティングタグ」と呼ばれる専用タグを使用します。Google広告と基本的な流れは似ていますが、管理画面の構成や用語が異なるため、順を追って解説します。
Yahoo!広告は40代以上のビジネスパーソンが多く利用するYahoo!ニュースやYahoo!ファイナンスに配信できるため、経営層や決裁権を持つ層へのリーチに効果的です。特に、大企業向けのBtoB商材を扱う場合に有効なプラットフォームです。
サイトリターゲティングタグの設置
Yahoo!広告の管理画面から「ツール」→「ターゲットリスト管理」→「サイトリターゲティング用のタグを表示」と進み、タグを取得します。このタグには「ベースコード」と「コンバージョンコード」の2種類があり、ベースコードは全ページに、コンバージョンコードは問い合わせ完了ページなど特定のページに設置します。
タグの設置は、サイトのHTMLの</head>タグの直前に貼り付けるか、Googleタグマネージャー経由で設置します。GTM経由の場合は、「カスタムHTML」タグを作成し、取得したコードを貼り付け、トリガーは「All Pages」に設定します。
設置後、Yahoo!広告の管理画面でタグのステータスが「有効」になっていることを確認します。データ蓄積には数日かかるため、早めに設置しておくことが重要です。
ターゲットリスト管理画面での設定
Yahoo!広告では、「ターゲットリスト」という名称でオーディエンスリストを作成します。管理画面の「ツール」→「ターゲットリスト管理」から新規作成を選び、リストの種類は「サイトリターゲティング」を選択します。
リストの作成方法として、「訪問履歴の蓄積によるリスト」を選ぶと、特定のURLを訪問したユーザーをリスト化できます。URLの指定方法は「完全一致」「含む」「先頭が一致」から選べるため、ディレクトリ配下の全ページをまとめてリスト化する場合は「先頭が一致」が便利です。
例えば、https://example.com/service/配下の全ページを訪問したユーザーをリスト化する場合、URLにはhttps://example.com/service/を入力し、マッチタイプは「先頭が一致」を選択します。リストの有効期間はGoogle広告同様、90日〜180日に設定します。
除外設定とコンバージョン済みユーザー除外
コンバージョン済みのユーザーに広告を表示し続けると、広告費の無駄遣いになるだけでなく、ブランドイメージの低下にもつながります。Yahoo!広告では、除外リストを作成することでこれを防げます。
除外リストの作成方法は、ターゲットリスト管理画面で新規リストを作成し、サンクスページ(問い合わせ完了ページ)のURLを指定します。このリストを作成したら、キャンペーンの設定画面で「除外設定」の項目に追加することで、コンバージョン済みユーザーへの配信を停止できます。
さらに細かい制御として、「資料ダウンロード済みだが問い合わせはしていない」といった中間層のみに絞った配信も可能です。複数の条件を組み合わせる場合は、「AND条件」「OR条件」を使い分けて、精緻なセグメンテーションを行います。
Meta広告(Facebook・Instagram)でのBtoB設定
Meta広告は、FacebookとInstagramに配信できる広告プラットフォームです。BtoB向けでは、ユーザーの「役職」「業種」「会社規模」といった属性情報を活用した詳細なターゲティングが可能なため、特定の決裁権を持つ層へのアプローチに効果的です。
Meta広告の特徴として、ビジュアル要素が重要視されるため、バナーデザインや動画クリエイティブのクオリティが成果に大きく影響します。また、機械学習による最適化機能が強力なため、適切な設定を行えば自動的に効果の高いターゲットに配信を寄せていきます。
Metaピクセルの設置と確認方法
Metaピクセルは、Meta広告のトラッキングタグです。Meta広告マネージャの「イベントマネージャ」から「データソース」→「ピクセル」→「ピクセルを作成」と進み、ピクセルIDとコードを取得します。
ピクセルの設置方法は3つあります。1つ目は、取得したコードを直接HTMLの</head>タグ直前に貼り付ける方法。2つ目は、WordPressなどのCMSの専用プラグインを使う方法。3つ目は、Googleタグマネージャー経由で設置する方法です。GTM経由の場合、「カスタムHTML」タグを作成し、ピクセルコードを貼り付けます。
設置後の確認には、Meta Pixel Helperというブラウザ拡張機能が便利です。この拡張機能をインストールしてサイトを訪問すると、ピクセルが正しく動作しているかリアルタイムで確認できます。緑色のチェックマークが表示されていれば正常です。
カスタムオーディエンスの作成
カスタムオーディエンスは、Meta広告版のリターゲティングリストです。広告マネージャの「オーディエンス」→「カスタムオーディエンスを作成」から設定します。ソースは「ウェブサイト」を選択し、ピクセルを選びます。
オーディエンスの定義方法は柔軟で、「すべてのウェブサイト訪問者」「特定のページ訪問者」「特定のページは訪問したが別のページは訪問していない」など、複数の条件を組み合わせられます。例えば、「料金ページは見たが問い合わせ完了ページは見ていない」という高関心層のみを抽出することも可能です。
BtoB向けの推奨設定として、オーディエンスの保持期間は120日〜180日に設定します。短すぎると検討期間が長いBtoB顧客を取りこぼしますが、長すぎると関心が薄れたユーザーにも配信してしまうため、自社の商談サイクルに合わせて調整します。
類似オーディエンスでのリーチ拡張
類似オーディエンス(Lookalike Audience)は、既存の優良顧客や高関心層と似た属性・行動パターンを持つ新規ユーザーにリーチできる機能です。リターゲティングで獲得したコンバージョンユーザーをソースにして類似オーディエンスを作成することで、新規リードの獲得が加速します。
作成手順は、「オーディエンス」→「類似オーディエンスを作成」から、ソースオーディエンスに「コンバージョン済みユーザー」や「高関心ページ訪問者」のリストを選択します。類似度は1%〜10%で選択でき、1%が最も似ているユーザー、10%はリーチが広がる代わりに精度が下がります。
BtoB向けでは、まず1%〜2%の類似度から配信を開始し、効果が出たら徐々に3%、5%と拡大していく方法が効果的です。類似オーディエンスの規模が小さすぎる場合(1万人未満)は、元のソースオーディエンスのサイズを増やすか、類似度を上げて調整します。
リターゲティング広告の成果は、リスト設計の質で大きく変わります。「全訪問者に同じ広告を出す」という単純な設計では、検討段階の異なるユーザーに適切なメッセージを届けられず、機会損失につながります。
BtoB向けリストの作成では、ユーザーの関心度や検討段階に応じた細かいセグメンテーションが重要です。具体的には、初回訪問者と複数回訪問者を分ける、閲覧ページによって関心度を判定する、コンバージョン済みユーザーを除外するといった設計が必要です。
この章では、効果的なリスト設計の考え方から、実際に成果が出ているリスト設定例、リーチ数と有効期間の最適化方法まで、実践的な戦略を解説します。
リスト細分化の考え方|見込み度別セグメント
リスト細分化の基本は、ユーザーの「購買意欲の高さ」によってセグメントすることです。BtoB購買プロセスでは、「認知→情報収集→比較検討→意思決定」という段階があり、各段階で必要な情報と意思決定要因が異なります。
最も基本的なセグメント方法は、閲覧ページによる分類です。トップページのみ閲覧したユーザーは認知段階、サービス詳細ページを閲覧したユーザーは情報収集段階、料金ページや導入事例ページを閲覧したユーザーは比較検討段階にいると判断できます。
見込み度別リスト設計例
- 低関心層:トップページのみ訪問、滞在時間30秒未満
- 配信優先度:低、認知拡大目的の広告
- 中関心層:サービスページ訪問、2〜3ページ閲覧
- 配信優先度:中、サービスの詳細説明や導入メリット訴求
- 高関心層:料金ページ・事例ページ訪問、5ページ以上閲覧
- 配信優先度:高、具体的な導入支援や期間限定オファー
- 超高関心層:問い合わせフォーム閲覧も未完了
- 配信優先度:最高、導入ハードル解消や直接コンタクト訴求
この分類に基づいて入札単価を調整することで、限られた予算を効果的に配分できます。高関心層には通常の1.5〜2倍の入札単価を設定し、低関心層は最低限の予算配分にします。
高成果につながるリスト設定例
実際に多くのBtoB企業で成果が出ているリスト設定例を紹介します。これらの設定は業種や商材によってカスタマイズが必要ですが、基本的な考え方として参考になります。
まず、「資料請求ページ訪問者リスト」は、BtoB広告で最も重要なリストの一つです。資料請求ページまで到達したということは、具体的な検討段階に入っている可能性が高く、このユーザーに適切なタイミングで再接触することで、資料ダウンロードや問い合わせにつながりやすくなります。
次に効果的なのが「複数ページ訪問者リスト」です。3ページ以上、または5ページ以上閲覧したユーザーをリスト化することで、サービスについて真剣に情報収集している層に絞り込めます。このリストへの配信では、導入事例や具体的なROI(投資対効果)を示す広告が効果的です。
資料請求ページ訪問者リスト
資料請求ページ訪問者リストは、「資料請求ページは訪問したが、サンクスページ(完了ページ)には到達していない」ユーザーを抽出したリストです。このユーザーは資料に興味を持ちながらも、何らかの理由でダウンロードを完了していません。
設定方法は、Google広告の場合、カスタムセグメントで以下のような条件を設定します。
- 含める条件:
https://example.com/download/(資料請求ページ) - 除外する条件:
https://example.com/thanks/(完了ページ)
このリストに対しては、「資料ダウンロードはお済みですか?」「3分で理解できる導入ガイドを無料配布中」といった直接的なCTAを含む広告が効果的です。また、フォーム入力の手間を懸念している可能性があるため、「入力項目はたった3つ」「1分で完了」といったハードルの低さを訴求することも有効です。
配信期間は7日間程度の短期集中型がおすすめです。資料請求ページ訪問から時間が経つほど関心が薄れるため、早めに再アプローチすることが重要です。
料金ページ・導入事例閲覧者リスト
料金ページや導入事例ページを閲覧したユーザーは、具体的な費用感や実際の導入イメージを確認している高関心層です。BtoB購買プロセスにおいて、料金確認は「社内で予算確保できるか」を検討している段階、導入事例確認は「自社でも同様の効果が得られるか」を判断している段階と言えます。
このリストに対する広告では、以下のような訴求が効果的です。
- 「導入企業の90%がコスト削減を実現」といった具体的な成果数値
- 「同業界での導入実績200社以上」といった社会的証明
- 「初期費用0円キャンペーン実施中」などの導入ハードル軽減施策
また、このセグメントは商談化率が高いため、入札単価を通常の1.5〜2倍に設定し、表示機会を最大化することが推奨されます。予算配分としては、全体の30〜40%をこのセグメントに集中させる企業が多く見られます。
複数ページ訪問者(高関心層)リスト
複数ページ訪問者リストは、一度の訪問で3ページ以上または5ページ以上閲覧したユーザーを抽出します。これらのユーザーは、サービスについて深く理解しようとしている積極的な情報収集者であり、コンバージョンにつながる可能性が高い層です。
Google広告での設定方法は、カスタムセグメントで「訪問したページの数」を条件として指定します。まず「3ページ以上」のリストと「5ページ以上」のリストを別々に作成し、効果を比較検証することをおすすめします。
このセグメントへの広告では、包括的な情報提供が効果的です。例えば、「全機能がわかる詳細資料をダウンロード」「30分の無料デモ実施中」「導入前の無料コンサルティング」など、次のステップに進むための具体的なオファーを提示します。
また、滞在時間が長いユーザー(3分以上など)を追加条件にすることで、さらに精度の高いリストを作成できます。ただし、条件を厳しくしすぎるとリストサイズが小さくなり配信量が減るため、自社サイトのアクセス規模とバランスを取ることが重要です。
リストのリーチ数と有効期間の最適化
リストのリーチ数(リストに含まれるユーザー数)と有効期間の設定は、配信規模と予算効率に直結する重要な要素です。リーチ数が少なすぎると広告が十分に配信されず、逆に多すぎると関心の薄いユーザーにまで配信してしまい費用対効果が下がります。
Google広告やMeta広告では、リストサイズが1,000人未満の場合、配信が不安定になることが多いため、少なくとも1,000人以上を目標にします。月間アクセスが少ないサイトでは、リスト条件を緩めるか、複数の条件を統合して一つのリストにすることでサイズを確保します。
一方、有効期間については、BtoB商材の検討期間に合わせた設定が必要です。高額商材や導入に社内承認が必要な商材では、検討期間が3ヶ月〜6ヶ月に及ぶことも珍しくありません。一般的には90日〜180日の設定が推奨されますが、以下のような業種別の目安も参考にしてください。
業種別の推奨有効期間
- SaaS・クラウドサービス:60〜90日
- 製造業向け設備・システム:120〜180日
- 人材サービス・研修:30〜60日
- コンサルティングサービス:90〜120日
有効期間が長すぎると、すでに他社サービスを導入済みのユーザーや、検討を中止したユーザーにも配信し続けることになります。定期的にリストのパフォーマンスを確認し、コンバージョン率が著しく低下している場合は有効期間を短縮することも検討しましょう。
除外リストの設定と活用方法
除外リストは、広告を表示したくないユーザーをリストから除くための設定で、無駄な広告費の削減に不可欠です。最も重要な除外設定は「コンバージョン済みユーザー」の除外で、すでに問い合わせや資料請求を完了したユーザーに継続して広告を表示しても、二重問い合わせや不快感を与えるだけです。
除外リストの作成方法は、サンクスページ(問い合わせ完了ページ、資料ダウンロード完了ページなど)のURLを条件にしたリストを作成し、各キャンペーンの設定画面で除外設定を適用します。これにより、一度コンバージョンしたユーザーへの配信が自動的に停止されます。
さらに高度な除外設定として、以下のようなリストも効果的です。
- 競合他社ドメインからのアクセス:競合調査目的の訪問者を除外
- 自社ドメインからのアクセス:自社社員による確認アクセスを除外
- 直帰率100%のユーザー:誤クリックや関心が極めて低いユーザーを除外
- 特定のページのみ閲覧者:採用ページのみ閲覧したユーザーなど
除外リストの効果測定も重要です。除外設定を適用する前後でCTR(クリック率)、CVR(コンバージョン率)、CPA(獲得単価)がどう変化したかを比較し、効果が出ていることを確認します。適切な除外設定により、CPAが20〜30%改善するケースも珍しくありません。
リターゲティング広告の効果は、ターゲティングの精度だけでなく、広告クリエイティブ(バナーデザインや広告文)の質に大きく左右されます。いくら適切なユーザーに配信しても、クリエイティブが魅力的でなければクリックされず、コンバージョンにつながりません。
BtoB向けのクリエイティブでは、感覚的な訴求よりも、具体的な数値やメリット、導入事例といった論理的な訴求が効果的です。また、訪問段階によって必要な情報が異なるため、セグメントごとに最適化したクリエイティブを用意することが重要です。
この章では、BtoB向けクリエイティブの基本原則から、訪問段階別のメッセージング戦略、効果的なバナーデザインの作り方まで解説します。
BtoB向け広告クリエイティブのポイント
BtoB向けクリエイティブで最も重要なのは、「法人向けである」ことが一目でわかるデザインと訴求です。個人向けと誤認されると無駄なクリックが増え、CPAが悪化します。広告文やバナーに「法人向け」「企業様限定」「BtoB専門」といった文言を明示することが基本です。
次に重要なのが、具体的な数値や実績の提示です。「導入実績3,000社以上」「業務効率50%改善」「コスト30%削減」といった定量的な情報は、社内稟議を通す際の説得材料になるため、BtoB購買プロセスにおいて強力な訴求要素となります。
BtoB向けクリエイティブの必須要素
- 法人向けであることの明示
- 具体的な数値・実績(導入社数、改善率、削減率など)
- 社会的証明(大手企業の導入事例、業界シェアなど)
- 導入ハードルの低さ(無料トライアル、初期費用無料など)
- 明確なCTA(資料請求、問い合わせ、デモ申込など)
また、BtoB広告では信頼性が極めて重要です。企業ロゴや認定マーク、メディア掲載実績などの権威性を示す要素をバナーに含めることで、クリック率とコンバージョン率が向上します。特に大手企業のロゴは強力な信頼の証となるため、掲載許可を得られる場合は積極的に活用しましょう。
訪問段階別のメッセージング戦略
リターゲティング広告では、ユーザーの訪問段階に合わせてメッセージを変えることが効果を最大化する鍵です。初回訪問者と複数回訪問者では関心度が異なり、必要とする情報も違います。同じメッセージを全員に配信するのではなく、各段階に最適化したアプローチが必要です。
基本的な考え方として、訪問回数が少ない・閲覧ページが少ないユーザーには「認知」「興味喚起」を目的としたメッセージを、訪問回数が多い・深いページを閲覧しているユーザーには「具体的な導入支援」「背中押し」を目的としたメッセージを配信します。
以下、各段階ごとの具体的なメッセージング戦略を解説します。
初回訪問者向けクリエイティブ
初回訪問者は、サービスの概要を理解し始めた段階です。まだ具体的な検討には入っておらず、「どんなサービスなのか」「自社に関係があるのか」を判断しているタイミングです。このため、サービスの全体像やメリットをわかりやすく伝えることが重要です。
効果的な訴求例:
- 「【3分でわかる】〇〇サービスの全体像資料を無料配布中」
- 「業界シェアNo.1の〇〇が選ばれる3つの理由」
- 「まだ間に合う!今からでも始められる〇〇改善施策」
初回訪問者向けのクリエイティブでは、ハードルの低いオファーを提示することがポイントです。いきなり「お問い合わせ」や「導入相談」を求めるのではなく、「資料ダウンロード」「事例集」「チェックリスト」など、気軽に入手できる情報提供型のCTAが効果的です。
また、訴求内容は「広く浅く」を意識します。サービスの細かい機能説明よりも、「どんな課題を解決できるのか」「誰のためのサービスなのか」といった大枠の理解を促す内容にすることで、興味を持ったユーザーが次のアクションに進みやすくなります。
検討段階ユーザー向けクリエイティブ
検討段階のユーザーは、複数回サイトを訪問しており、サービスの詳細ページや機能ページを閲覧しています。基本的な理解は進んでいるため、より具体的な情報や、他社との差別化ポイントを求めている段階です。
効果的な訴求例:
- 「競合3社との機能比較表を公開中」
- 「導入前に知っておくべき5つのポイント【無料eBook】」
- 「実際の導入企業に聞いた!選定の決め手TOP3」
この段階では、意思決定に必要な具体的情報を提供することが重要です。料金の明確化、導入フローの説明、サポート体制の詳細など、「実際に導入するとどうなるのか」をイメージできる情報を訴求します。
また、社内稟議を通すための材料を提供することも効果的です。ROI計算シート、導入効果レポート、稟議書テンプレートなど、担当者が上司や決裁者を説得するのに役立つ資料を提供することで、商談化率が向上します。
比較検討層向けクリエイティブ
比較検討層は、複数のサービスを比較しており、最終的な決定を下す直前の段階です。料金ページや導入事例を複数回閲覧しており、「あと一押し」で意思決定に至る可能性が高い層です。このタイミングでは、競合優位性の明示と具体的なオファーが効果を発揮します。
効果的な訴求例:
- 「今なら初期費用50%OFF|3月末までの期間限定」
- 「導入実績No.1|大手企業が選ぶ理由とは?」
- 「無料トライアル30日間|まずは使ってみませんか?」
比較検討層には、意思決定を後押しする「限定性」や「緊急性」の要素が有効です。期間限定のキャンペーン、先着特典、今だけの特別価格といった情報は、「今決めなければ」という心理を生み出し、コンバージョンを促進します。
また、導入のハードルを下げる施策も効果的です。「無料デモ」「無料コンサルティング」「返金保証」「無料トライアル」など、リスクを最小化する提案は、最後の一歩を踏み出せない企業の背中を押します。
効果的なバナーデザインと訴求軸
BtoB向けバナーデザインでは、「信頼感」「読みやすさ」「訴求の明確さ」が重要です。BtoC向けのようなポップで目を引くデザインよりも、落ち着いた色使いで情報が整理されたデザインが好まれます。色使いは企業カラーをベースに、青・緑系の信頼感のある色を中心にすることが一般的です。
バナーに含めるべき要素は以下の通りです。
- キャッチコピー:最も伝えたいメッセージ(最大15文字程度)
- サブコピー・説明文:補足情報や具体的数値(20〜30文字程度)
- CTA(Call To Action):「資料請求」「無料相談」など行動を促すボタン
- 企業ロゴ・サービスロゴ:ブランド認知と信頼性の向上
- 権威性要素:導入実績数、受賞歴、認定マークなど
効果的な訴求軸として、以下のパターンがあります。
- 課題解決型:「〇〇の悩み、解決します」
- 実績訴求型:「導入実績3,000社突破」
- 権威訴求型:「大手企業が選ぶNo.1ツール」
- 限定性訴求型:「3月末まで初期費用無料」
- 比較優位型:「他社比30%コスト削減」
バナーサイズは、Google広告・Yahoo!広告では300×250px(レクタングル中)が最も配信量が多く、次いで728×90px(ビッグバナー)、336×280px(レクタングル大)が効果的です。Meta広告では1,200×628px(横長)が推奨されます。複数サイズを用意し、効果を比較検証することが重要です。
ランディングページとの連携設計
広告クリエイティブとランディングページ(LP)の内容が一致していないと、せっかく獲得したクリックがすぐに離脱してしまいます。広告で訴求した内容が、LPのファーストビュー(最初に表示される画面)で確認できることが重要です。
例えば、広告で「初期費用無料キャンペーン」を訴求した場合、LPのファーストビューにも同じ内容を大きく掲載します。広告の訴求とLPの内容に齟齬があると、ユーザーは「騙された」と感じて離脱率が高まります。
また、リターゲティング広告専用のLPを用意することも効果的です。初めてサイトを訪問するユーザー向けのLPでは基本情報から説明する必要がありますが、リターゲティング広告経由のユーザーはすでにサービスを知っているため、より具体的な情報やオファーに特化したLPの方が効果が出ます。
リターゲティング専用LPの要素
- 訪問段階に合わせた情報の深堀り
- 比較検討に必要な詳細情報(機能比較表、料金詳細など)
- 導入事例・お客様の声の充実
- 明確で目立つCTAボタン(複数箇所に配置)
- チャット機能やFAQでの疑問解消
LPの表示速度も重要です。表示に3秒以上かかると離脱率が大幅に上昇するため、画像の最適化やサーバーの高速化を行い、2秒以内の表示を目指します。特にモバイルデバイスでの表示速度は、PC以上にコンバージョン率に影響するため、モバイルファーストでの最適化が必要です。
リターゲティング広告の効果を最大化するには、適切な予算配分と入札戦略が不可欠です。予算が少なすぎると十分な配信量が確保できず、多すぎても無駄な広告費が発生します。また、BtoB市場では競合が多い業界ほどクリック単価が高騰するため、費用対効果を意識した運用が求められます。
この章では、BtoB業界の広告相場から、効果的な予算配分の考え方、入札戦略の選択方法、フリークエンシーキャップの設定まで、予算管理の実践的な知識を解説します。
BtoB業界のCPC・CPM相場
BtoB広告のクリック単価(CPC)は、BtoC広告と比較して2〜5倍程度高額になる傾向があります。これは、BtoB市場ではターゲットが限定的で競合も多く、1件あたりの顧客単価(LTV)が高いため、広告主が高い入札額を設定するためです。
Google広告のディスプレイネットワークにおけるBtoB向けリターゲティング広告の相場は、業種によって以下のように異なります。
業種別CPC相場
- SaaS・クラウドサービス:300円〜800円
- 製造業向けシステム:500円〜1,500円
- 人材サービス・研修:200円〜600円
- マーケティング支援サービス:400円〜1,000円
- 金融・保険サービス:600円〜2,000円
- 法律・会計サービス:800円〜3,000円
CPM(インプレッション単価)の相場は、100円〜500円程度です。ただし、ターゲティングを細かく絞り込むほどCPMは上昇します。競合が多いキーワードや高所得者層をターゲットにする場合、CPMが1,000円を超えるケースもあります。
これらの相場を踏まえ、月間予算の目安は最低でも20万円〜30万円から始めることをおすすめします。これより少ない予算では、十分なデータが蓄積されず、効果検証や最適化が困難になります。
予算配分の考え方|リスト別の優先順位
限られた予算を最大限活用するには、コンバージョンにつながりやすいリストに予算を集中させることが重要です。全リストに均等配分するのではなく、見込み度の高いリストに60〜70%の予算を投下し、残りを中・低関心層に配分します。
具体的な配分例として、月間予算50万円の場合は以下のような配分が効果的です。
予算配分例(月間50万円の場合)
- 超高関心層(料金ページ・問い合わせフォーム訪問者):20万円(40%)
- 高関心層(複数ページ訪問・事例閲覧者):15万円(30%)
- 中関心層(サービスページ訪問者):10万円(20%)
- 低関心層(トップページのみ訪問):5万円(10%)
この配分は初期設定であり、運用開始後1〜2ヶ月のデータを見ながら調整します。思ったよりも低関心層からのコンバージョンが多い場合は、その層への予算を増やします。逆に、高関心層のコンバージョン率が期待より低い場合は、クリエイティブやLPの改善が必要です。
また、プラットフォーム間の予算配分も重要です。Google・Yahoo!・Metaの3媒体を運用する場合、初期段階では均等配分から始め、各媒体のパフォーマンスデータが溜まってきたらCPAの低い媒体に予算をシフトします。一般的には、Google:Yahoo!:Meta = 5:3:2 程度の配分から始めるケースが多く見られます。
入札戦略の選択と調整方法
入札戦略とは、広告オークションでどのように入札額を決定するかの方針です。Google広告・Yahoo!広告では、手動入札と自動入札の両方が選択でき、それぞれメリット・デメリットがあります。
主な入札戦略の種類と特徴
| 入札戦略 | 特徴 | 推奨されるケース |
|---|---|---|
| クリック数の最大化 | 予算内で最大のクリックを獲得 | 配信開始初期、データ蓄積段階 |
| コンバージョン数の最大化 | 予算内で最大のCVを獲得 | CV数が週20件以上ある場合 |
| 目標コンバージョン単価 | 目標CPAを維持してCV獲得 | CVデータが十分(月30件以上) |
| 目標広告費用対効果 | 目標ROASを維持して配信 | 売上データと連携している場合 |
| 個別クリック単価(手動) | 手動で上限CPCを設定 | 細かい調整をしたい場合 |
BtoB広告では、配信開始から2〜4週間は「クリック数の最大化」で運用し、サイト訪問データを蓄積します。コンバージョンが週に10件以上発生し始めたら「コンバージョン数の最大化」に切り替え、さらにデータが溜まったら「目標コンバージョン単価」で効率的な運用を目指します。
入札調整(Bid Adjustment)も効果的です。デバイス別、時間帯別、地域別にパフォーマンスデータを分析し、成果の出ている条件では入札を+20〜+50%引き上げ、成果の出ていない条件では-30〜-50%引き下げます。例えば、PCデバイスからのCV率がスマホの2倍ある場合、PCの入札額を+50%に調整することで、より多くのコンバージョンを獲得できます。
フリークエンシーキャップの設定
フリークエンシーキャップとは、同じユーザーに対して広告を表示する頻度の上限を設定する機能です。BtoB広告では、過度な広告表示はブランドイメージの低下や広告費の無駄遣いにつながるため、適切な頻度制限が重要です。
推奨される設定値は、以下の通りです。
- 1日あたり:3〜5回まで
- 1週間あたり:10〜15回まで
- 1ヶ月あたり:30〜40回まで
この設定は、Google広告の場合、キャンペーン設定画面の「その他の設定」→「フリークエンシーキャップ」から行います。Meta広告では、広告セットレベルで「頻度制御」から設定可能です。
フリークエンシーキャップの最適値は、商材の検討期間によって異なります。検討期間が長い商材(3ヶ月以上)では、やや高めの頻度設定でも問題ありませんが、短い商材(1ヶ月程度)では、低めの設定が適切です。
また、セグメント別に異なる頻度設定を行うことも効果的です。高関心層には頻度を高め(1日5回)、低関心層には頻度を抑える(1日2回)ことで、ユーザーの関心度に応じた最適な接触頻度を実現できます。
定期的にフリークエンシーレポートを確認し、同じユーザーに何回広告が表示されているかをチェックします。もし平均表示回数が週に20回を超えているようであれば、頻度を下げる調整が必要です。逆に、平均が週5回未満であれば、まだ余裕があるため頻度を上げてもよいでしょう。
リターゲティング広告は設定して終わりではなく、継続的な効果測定と改善が成果を左右します。データに基づいた判断を行い、PDCAサイクル(計画→実行→評価→改善)を回すことで、費用対効果を継続的に向上させることができます。
この章では、BtoB向けリターゲティング広告で注目すべき重要指標(KPI)の設定方法、Google Analytics 4との連携、正確なコンバージョン計測、効果的なレポーティング方法まで、データドリブンな運用に必要な知識を解説します。
重要指標(KPI)の設定方法
BtoB向けリターゲティング広告では、単純なクリック数やインプレッション数ではなく、ビジネス成果に直結する指標を追跡することが重要です。最終的なゴールは「売上」ですが、広告からすぐに成約に至るケースは少ないため、中間指標も含めて総合的に評価します。
BtoB広告で追跡すべき主要KPIは以下の通りです。
- CTR(クリック率):広告が魅力的かどうかの指標
- CVR(コンバージョン率):LPの質とオファーの魅力度
- CPA(獲得単価):1件のリード獲得にかかるコスト
- ROAS(広告費用対効果):広告費1円あたりの売上
- 商談化率:リードから商談に進む割合
- 受注率:商談から受注に至る割合
これらの指標を、リスト別・クリエイティブ別・プラットフォーム別に分解して分析することで、改善ポイントが明確になります。
CTR・CVR・CPAの目標値設定
BtoB向けリターゲティング広告の業界平均値と目標値の目安は以下の通りです。ただし、業種や商材によって大きく異なるため、自社のデータを蓄積して独自の基準値を作ることが重要です。
業界平均と目標値
- CTR(クリック率)
- 業界平均:0.5%〜1.5%
- 目標値:1.0%以上(高関心層は2.0%以上)
- CVR(コンバージョン率)
- 業界平均:2%〜5%
- 目標値:3.0%以上(高関心層は7.0%以上)
- CPA(獲得単価)
- 業界平均:5,000円〜30,000円
- 目標値:LTV(顧客生涯価値)の30%以下
CTRが低い場合(0.5%未満)は、広告クリエイティブの改善が必要です。訴求内容がターゲットに刺さっていない、バナーデザインが目立たない、競合と差別化できていないといった問題が考えられます。A/Bテストで複数のクリエイティブを比較し、効果的なパターンを見つけます。
CVRが低い場合(2%未満)は、ランディングページに問題があります。広告の訴求とLPの内容が一致していない、CTAボタンがわかりにくい、入力フォームが長すぎるといった問題を改善します。ヒートマップツールでユーザーの行動を分析し、離脱ポイントを特定することが効果的です。
ROAS・ROIでの効果判定
ROAS(Return On Ad Spend)は、広告費1円あたりどれだけの売上が得られたかを示す指標で、「売上 ÷ 広告費 × 100」で計算します。例えば、広告費50万円で売上250万円なら、ROAS = 500%となります。
BtoB事業では、広告からすぐに売上が発生しないことが多いため、ROASの計算には注意が必要です。リード獲得時点ではなく、そのリードが実際に受注に至った時点で売上を計上し、長期的なROASを追跡します。
ROAS・ROI目標値の考え方
- ROAS 300%以上:優秀な成果
- ROAS 150〜300%:標準的な成果
- ROAS 150%未満:改善が必要
ROI(Return On Investment)は、投資に対する利益率を示し、「(売上 – コスト) ÷ コスト × 100」で計算します。広告費だけでなく、人件費やツール費用も含めた総コストで判断することが重要です。
BtoB事業では、受注までに数ヶ月かかることが一般的なため、短期的なROASではなく、6ヶ月〜1年単位での長期ROASを追跡します。また、リターゲティング広告だけでなく、他の施策(SEO、リスティング広告、コンテンツマーケティングなど)との相乗効果も考慮し、マーケティング全体のROIで判断します。
Google Analytics 4との連携設定
Google Analytics 4(GA4)とリターゲティング広告を連携させることで、より詳細な効果測定が可能になります。GA4では、ユーザーの行動を「イベント」として記録し、広告経由のユーザーがサイト内でどのような行動を取ったかを追跡できます。
連携設定の手順は以下の通りです。
- GA4の管理画面で「データストリーム」→「ウェブ」から計測IDを確認
- Google広告の「リンクされたアカウント」からGA4プロパティを連携
- GA4でコンバージョンイベントを設定(form_submit、file_downloadなど)
- Google広告の「コンバージョン」設定でGA4のイベントをインポート
この連携により、以下のような詳細分析が可能になります。
- リターゲティング広告経由のユーザーの平均セッション時間
- 閲覧ページ数と直帰率
- サイト内での行動フロー
- マイクロコンバージョン(資料閲覧、動画視聴など)の達成状況
GA4の「探索レポート」機能を使えば、リターゲティング経由ユーザーと新規ユーザーの行動比較も可能です。どのコンテンツがリターゲティングユーザーに効果的かを分析し、LP改善やコンテンツ戦略に活かせます。
コンバージョン計測の正確な設定
正確なコンバージョン計測は、広告効果を正しく評価するための基盤です。計測が不正確だと、本当は効果が出ているのに悪い広告と判断してしまったり、逆に効果のない広告に予算を投じ続けてしまったりします。
コンバージョン計測で注意すべきポイントは以下の通りです。
1. 複数のコンバージョンポイントを設定 BtoB購買プロセスでは、いきなり問い合わせに至るケースは少ないため、マイクロコンバージョンも追跡します。
- 主要CV:問い合わせ、資料請求、デモ申込
- マイクロCV:ホワイトペーパーDL、事例閲覧、料金ページ閲覧
2. 重複カウントの除外 同じユーザーが複数回コンバージョンした場合、カウント方法を適切に設定します。Google広告では「1回」または「全件」を選択できますが、BtoB広告では基本的に「1回」を選択します。
3. アトリビューション期間の設定 クリックからコンバージョンまでの有効期間を設定します。BtoB商材では検討期間が長いため、30日〜90日に設定することが推奨されます。短すぎると、広告の貢献度が正しく評価されません。
4. クロスデバイスコンバージョンの追跡 PCで広告をクリックし、後日スマホでコンバージョンするケースもあります。Google広告では自動的にクロスデバイス計測が行われますが、Meta広告では設定が必要です。
コンバージョンタグの設置ミスも多く見られます。問い合わせ完了ページにタグが設置されていない、設置位置が間違っている、重複設置されているといった問題がないか、定期的に確認することが重要です。
レポーティングと改善ポイントの見つけ方
効果的なレポーティングは、データを単に並べるのではなく、「何が問題で、どう改善すべきか」を明確にすることが目的です。週次・月次でデータをまとめ、改善アクションにつなげます。
効果的なレポート構成
- サマリー:主要KPIの推移と前月比較
- プラットフォーム別分析:Google・Yahoo!・Meta別の成果
- リスト別分析:各セグメントのパフォーマンス
- クリエイティブ別分析:効果の高い訴求パターンの特定
- 改善提案:次月の施策と期待効果
改善ポイントを見つけるには、数値の変化だけでなく、「なぜそうなったか」を深掘りする必要があります。例えば、CVRが先月の3%から2%に下がった場合、以下のような原因が考えられます。
- 競合が新しいキャンペーンを開始した
- LPの表示速度が遅くなった
- 季節要因(年末年始など)
- リストの質が変化した(低関心層の割合が増えた)
データ分析では、セグメントを細かく分けることが重要です。全体では成果が悪化しているように見えても、特定のセグメントだけが大きく下がっている場合があります。そのセグメントを特定し、集中的に改善することで、全体の成果を回復できます。
また、競合分析も定期的に行います。競合がどのような広告クリエイティブを出稿しているか、どのような訴求をしているかをチェックし、自社の差別化ポイントを明確にします。競合の良い点は取り入れ、弱い点を自社の強みとして訴求することで、競争優位性を確立します。
リターゲティング広告を始めたばかりの企業では、設定ミスや運用上の問題により、期待した成果が出ないケースが少なくありません。しかし、これらの失敗は多くの場合、適切な対策を講じることで改善できます。
この章では、BtoB向けリターゲティング広告で特によく見られる失敗パターンと、その具体的な対処法を解説します。自社の運用に当てはまる問題がないか確認し、早めに改善することで、無駄な広告費を削減し、成果を向上させることができます。
リーチ不足で配信が伸びない場合の対処法
「リターゲティング広告を設定したのに、ほとんど配信されない」という問題は、特にアクセス数の少ないサイトで発生します。原因は、オーディエンスリストのサイズが小さすぎて、広告プラットフォームの最低配信要件を満たしていないことです。
Google広告では、ディスプレイ広告の配信には最低100人、Meta広告では1,000人のリストサイズが必要です。これを下回ると、「リーチが限定的」「配信量が少なすぎる」という警告が表示され、広告がほとんど表示されません。
リーチ不足の対処法
- リスト条件を緩める
- 「5ページ以上閲覧」→「2ページ以上閲覧」に変更
- 「特定ページ訪問者」→「全訪問者」に拡大
- 有効期間を延長する
- 30日→90日または180日に延長してリスト蓄積量を増やす
- 複数のリストを統合する
- 「料金ページ訪問者」と「事例ページ訪問者」を一つのリストにまとめる
- 他の集客施策を強化する
- SEO、リスティング広告、SNS運用でサイトアクセスを増やす
- 類似オーディエンスを活用する
- 既存リストをベースに類似ユーザーにリーチを拡大
ただし、リスト条件を緩めすぎると、関心の薄いユーザーにまで配信してしまい、CVRが低下します。リストサイズとCVRのバランスを見ながら、最適な条件を見つけることが重要です。理想的には、各リストのサイズは最低でも1,000人〜3,000人を確保し、かつCVRが全体平均を下回らないように調整します。
クリック単価が高騰する原因と改善策
BtoB広告では、クリック単価(CPC)が予想以上に高くなり、予算がすぐに消化されてしまう問題がよく発生します。CPCが高騰する主な原因は、競合との入札競争、ターゲティングの精度不足、品質スコアの低さの3つです。
CPC高騰の原因と対策
| 原因 | 対策 |
|---|---|
| 競合が多いキーワード・業種 | ニッチなターゲティングで競争回避 |
| 広告の品質スコアが低い | CTR向上、LP関連性の改善 |
| 配信時間帯が競合と重複 | オフピーク時間にシフト |
| デバイス別の最適化不足 | 効果の高いデバイスに集中 |
| 地域設定が広すぎる | 営業エリアのみに限定 |
品質スコアの向上は、CPC削減に最も効果的です。Google広告の品質スコアは、「広告の関連性」「推定クリック率」「ランディングページの利便性」の3要素で決まります。このスコアが高いほど、同じ掲載順位でも低い入札額で配信できます。
品質スコア向上のための具体的施策:
- 広告文とLPの内容を完全に一致させる
- CTRを向上させるクリエイティブ改善
- LPの表示速度を2秒以内に改善
- LPのコンテンツ充実とモバイル最適化
また、配信時間帯の調整も効果的です。多くの企業が平日9〜18時に集中して配信するため、この時間帯のCPCは高くなります。あえて早朝(7〜9時)や夕方以降(18〜21時)にシフトすることで、CPCを20〜30%削減できるケースもあります。
コンバージョンにつながらない時の見直しポイント
広告は十分に配信されクリックも獲得できているのに、コンバージョンが発生しないという問題は、主にランディングページやオファー内容に原因があります。広告とLPの間に大きなギャップがあると、ユーザーは期待外れと感じて離脱します。
CVRが低い時のチェックリスト
- [ ] 広告の訴求内容とLPのファーストビューが一致しているか
- [ ] CTAボタンが目立つ位置に配置されているか
- [ ] 入力フォームの項目数は最小限か(BtoB推奨:5〜7項目)
- [ ] ページ表示速度は2秒以内か
- [ ] スマホでも快適に閲覧・入力できるか
- [ ] 信頼性を示す要素(実績・導入事例・セキュリティマーク)があるか
- [ ] 問い合わせのハードルが高すぎないか
BtoB向けLPでよくある問題は、入力フォームの項目が多すぎることです。会社名、部署名、役職、従業員数、予算規模など、マーケティング部門が欲しい情報を全て聞こうとすると、ユーザーは面倒に感じて離脱します。初回の問い合わせでは最低限の情報(会社名、氏名、メール、電話番号)のみに絞り、詳細は後のヒアリングで聞き出す方が、CVRが向上します。
また、オファーの魅力度も重要です。「お問い合わせ」だけでは行動のハードルが高いため、以下のような段階的なオファーを用意します。
- ハードル低:ホワイトペーパーDL、チェックリスト
- ハードル中:無料相談、導入診断
- ハードル高:デモ依頼、見積もり依頼
ヒートマップツール(Clarity、Hotjarなど)を導入し、ユーザーがLPのどこで離脱しているかを可視化することも効果的です。ほとんどのユーザーが特定のセクションで離脱している場合、そのセクションの改善に集中することで、CVRを大幅に向上させられます。
除外設定の漏れによる無駄配信を防ぐ
除外設定が適切に行われていないと、すでにコンバージョンしたユーザーや、自社の従業員、競合他社の調査担当者などにも広告が表示され続け、予算を無駄に消費します。特にBtoB広告では高額なCPCであるため、無駄配信の影響が大きくなります。
必須の除外設定
- コンバージョン済みユーザー
- サンクスページ訪問者を除外リストに追加
- 問い合わせ完了、資料DL完了などすべての完了ページを対象に
- 自社IPアドレス
- 社内ネットワークからのアクセスを除外
- 複数拠点がある場合はすべてのIPを登録
- 自社ドメインからのアクセス
- 社員が会社のメールアドレスでアクセスした場合を除外
- 競合他社ドメイン
- 競合のドメインからのアクセスを除外(調査目的の訪問)
除外設定の確認方法として、Google広告やMeta広告の管理画面で、配信対象となっているユーザー数を定期的にチェックします。もし、コンバージョン済み除外を設定しているのに、リストサイズが減らない場合は、除外設定が正しく機能していない可能性があります。
また、地域除外も重要です。営業対応できないエリアからの問い合わせは、対応コストだけがかかり収益にならないため、配信地域を営業エリアのみに厳密に限定します。Google広告では都道府県単位、市区町村単位で地域設定ができるため、細かく指定することをおすすめします。
除外設定は一度設定して終わりではなく、月次で見直しが必要です。新しいコンバージョンページが追加された場合や、営業エリアが変更された場合など、ビジネスの変化に合わせて除外設定も更新します。この定期的な見直しにより、年間で広告費の10〜20%を削減できるケースもあります。
BtoBリターゲティング広告の効果は業種によって異なります。業種ごとの成功パターンを知ることで、自社の施策に活かせるヒントが得られます。この章では、実際に成果を上げている4つの業種(SaaS、製造業、人材サービス、コンサルティング)の具体的な活用事例を紹介します。
それぞれの事例では、どのようなリスト設計を行ったか、どのようなクリエイティブが効果的だったか、どれくらいの成果が出たかを具体的に解説します。自社と近い業種の事例を参考に、効果的なリターゲティング戦略を構築してください。
SaaS企業での活用事例
企業概要 中堅企業向けのプロジェクト管理SaaSを提供するA社。月額利用料は1ユーザーあたり3,000円、平均契約期間は2年。リターゲティング広告導入前は、サイト訪問者の問い合わせ率が1%未満と低迷していました。
施策内容 A社は、訪問段階に応じた3段階のリターゲティングを実施しました。
- 初回訪問者(トップページのみ閲覧)
- 訴求:「5分でわかる機能紹介動画」を無料配布
- 期間:7日間の短期配信
- 中関心層(機能ページ閲覧)
- 訴求:「導入企業500社の活用事例集」をダウンロード提供
- 期間:30日間配信
- 高関心層(料金ページ・トライアル申込ページ訪問)
- 訴求:「14日間無料トライアル+導入支援付き」
- 期間:60日間配信、入札単価を2倍に設定
成果
- 問い合わせ率:0.8% → 2.3%(2.9倍)
- 無料トライアル申込:月20件 → 月68件(3.4倍)
- トライアルから有料契約への転換率:35%を維持
- CPA(問い合わせ獲得単価):18,000円 → 12,000円(33%削減)
成功のポイントは、「いきなり有料契約を求めない」段階的なオファー設計でした。初回訪問者には情報提供、関心が高まったユーザーには無料トライアルと、ハードルを徐々に上げることで、最終的な成約率を高めることに成功しました。
製造業BtoBでの導入事例
企業概要 産業用ロボットを製造・販売するB社。商材価格は500万円〜3,000万円で、検討期間は3ヶ月〜12ヶ月と長期。意思決定者は工場長や設備部門長で、複数の承認プロセスがあります。
施策内容 長期的な検討プロセスに対応するため、180日間の長期リターゲティングを実施。また、決裁権を持つ管理職層に絞り込むため、Meta広告で「役職」ターゲティングを活用しました。
リスト設計では、以下の3つのセグメントに分類:
- 技術的関心層:製品仕様ページ、技術資料ページ訪問者
- 訴求:「ROI計算シート」「導入効果シミュレーター」
- 経営判断層:投資対効果ページ、導入事例ページ訪問者
- 訴求:「同業界での導入実績と削減効果」「補助金活用ガイド」
- 比較検討層:複数回訪問、滞在時間10分以上
- 訴求:「無料の現場診断サービス」「導入前コンサルティング」
成果
- 問い合わせ数:月5件 → 月14件(2.8倍)
- 資料請求:月12件 → 月31件(2.6倍)
- 商談化率:30% → 45%(15ポイント向上)
- 最終的な受注率:20%を維持し、年間売上が前年比40%増加
成功のポイントは、長期的な関係構築を前提としたコンテンツ提供でした。すぐに売り込むのではなく、意思決定に必要な情報(ROI計算、補助金情報、同業界事例など)を段階的に提供することで、信頼関係を構築し、最終的な商談化・受注につなげました。
人材サービスでの成果事例
企業概要 企業向けの人材紹介・採用支援サービスを提供するC社。成功報酬型のビジネスモデルで、契約から実際の採用決定まで1〜3ヶ月かかります。ターゲットは人事部門の採用担当者です。
施策内容 人材業界は競合が多くCPCが高額(平均600円)なため、リスト細分化による効率的な予算配分を徹底しました。特に、「採用計画ページ」「料金ページ」を訪問したユーザーを最優先ターゲットとして設定しました。
また、季節性(4月入社に向けた1〜3月の採用ピーク)を考慮し、時期によって配信強度を調整:
- 繁忙期(1〜3月):予算を通常の2倍に増額
- 閑散期(8月、12月):予算を70%に削減し効率重視
クリエイティブでは、採用の緊急性を訴求:
- 「今から始めれば4月入社に間に合います」(1〜2月)
- 「優秀な人材は早期に確保される傾向」(通年)
成果
- 資料請求:月40件 → 月89件(2.2倍)
- 面談設定率:25% → 38%(13ポイント向上)
- 契約成約率:15% → 22%(7ポイント向上)
- CPA:15,000円 → 9,500円(37%削減)
成功のポイントは、季節性を考慮した柔軟な予算配分と、緊急性を訴求するメッセージング戦略でした。採用活動が活発化する時期に予算を集中させることで、最も効率的にリードを獲得できました。
コンサルティング業での設定例
企業概要 中小企業向けの経営コンサルティングを提供するD社。コンサルティング契約は月額30万円〜、平均契約期間は6ヶ月。意思決定者は経営者または役員です。
施策内容 高額サービスであるため、信頼構築を最重要視したリターゲティング戦略を実施。特に、「権威性」「実績」「専門性」を前面に打ち出したクリエイティブを展開しました。
リスト設計:セミナー・ウェビナー参加者
訴求:「参加者限定の無料個別相談」
セミナー後7日間に集中配信
課題診断ツール利用者
訴求:「診断結果を踏まえた改善提案書を無料作成」
診断後30日間配信
導入事例・実績ページ閲覧者
訴求:「同規模企業での成功事例詳細レポート」
60日間配信
また、Meta広告の詳細ターゲティングで「経営者」「役員」などの役職フィルターを活用し、決裁権を持つ層に絞り込みました。
成果
- 無料相談申込:月8件 → 月22件(2.8倍)
- 相談から提案書提出:70% → 85%(15ポイント向上)
- 提案から契約:25% → 35%(10ポイント向上)
- 平均受注額:180万円/件を維持
- 年間売上:前年比65%増
成功のポイントは、段階的な関係構築プロセスの設計でした。いきなり契約を求めるのではなく、セミナー参加→無料相談→課題診断→提案→契約という階段を丁寧に設計し、各段階で適切な情報提供とフォローアップを行うことで、高額サービスでも高い成約率を実現しました。
リターゲティング広告は単独で効果を発揮しますが、他のマーケティング施策と組み合わせることで、さらに大きな相乗効果が生まれます。BtoB購買プロセスでは複数のタッチポイントが重要であり、統合的なマーケティング戦略が成功の鍵となります。
この章では、リターゲティング広告を他の主要なBtoB施策(コンテンツマーケティング、メールマーケティング、SEO、リスティング広告、ABM)と組み合わせる方法と、それぞれの相乗効果について解説します。
コンテンツマーケティングとの連携
コンテンツマーケティングとリターゲティング広告の組み合わせは、特にBtoB領域で強力な効果を発揮します。質の高いコンテンツ(ホワイトペーパー、業界レポート、ガイドブックなど)を作成し、それをリターゲティング広告で訴求することで、見込み顧客の育成(リードナーチャリング)を効率的に進められます。
具体的な連携方法として、コンテンツの閲覧履歴に基づいて次に読むべきコンテンツを広告で提案します。例えば、「BtoB マーケティング 基礎」の記事を読んだユーザーには、「リードジェネレーション施策5選」といったより深い内容のコンテンツを広告で配信します。
コンテンツ段階別のリターゲティング戦略
- TOFu(Top of Funnel:認知段階)コンテンツ閲覧者
- 次の配信:MOFu(Middle of Funnel:検討段階)コンテンツ
- MOFuコンテンツ閲覧者
- 次の配信:BOFu(Bottom of Funnel:決定段階)コンテンツ、導入事例
- BOFuコンテンツ閲覧者
- 次の配信:無料相談、デモ申込などの直接CTA
また、コンテンツダウンロード者は高関心層であるため、優先的にリターゲティング広告を配信します。ダウンロードから3日以内に「続編コンテンツ」や「関連ウェビナー」の案内を広告で配信することで、エンゲージメントを継続させます。
この連携により、コンテンツマーケティング単独では接触が途切れがちだったユーザーとの関係を維持し、購買プロセスを着実に前進させることができます。実際に、コンテンツ+リターゲティングを組み合わせた企業では、リード獲得数が平均40〜60%増加するというデータもあります。
メールマーケティング(MA)との使い分け
メールマーケティングとリターゲティング広告は、どちらもリードナーチャリングに有効ですが、それぞれ異なる強みがあります。両者を適切に使い分け、組み合わせることで、より効果的なリーチが可能になります。
メールマーケティング vs リターゲティング広告
| 項目 | メールマーケティング | リターゲティング広告 |
|---|---|---|
| リーチ対象 | メールアドレス取得済みの既知リード | サイト訪問者(匿名含む) |
| 接触タイミング | 送信時に一斉配信 | ユーザーがWebを閲覧中 |
| 開封率 | 15〜25%(BtoB平均) | 必ず目に入る |
| クリック率 | 2〜5% | 0.5〜2% |
| コスト | 低い(MAツール月額費用) | 高い(クリック課金) |
| パーソナライズ | 高度(行動履歴・属性で細分化) | 中程度(閲覧ページベース) |
効果的な使い分け方法:
- メール未開封者にリターゲティング広告で再アプローチ
- メール配信後3日以内に開封しなかったユーザーを抽出
- 同じ内容をリターゲティング広告で配信し、リーチ率を向上
- リターゲティング経由のダウンロード者にメールでフォローアップ
- 広告経由で資料をダウンロードしたユーザーにメールを送信
- より詳細な情報や次のステップを案内
- 休眠リードの再活性化
- メールの反応が途絶えたリードにリターゲティング広告を配信
- 新しいオファーやコンテンツで関心を再喚起
MA(マーケティングオートメーション)ツールを使用している場合、リードスコアリングと連動させることも効果的です。スコアが一定値を超えたホットリードには集中的にリターゲティング広告を配信し、商談化を加速させます。逆に、スコアが低下した休眠リードには、低予算でリターゲティングを継続し、関心が再び高まったタイミングを捉えます。
SEO・リスティング広告との相乗効果
SEO、リスティング広告、リターゲティング広告の3つを組み合わせることで、検索エンジンマーケティング(SEM)の効果を最大化できます。それぞれが異なる役割を果たし、相互に補完し合う関係にあります。
3施策の役割分担
- SEO:潜在層の新規獲得、長期的な資産形成
- リスティング広告:顕在層の即時獲得、ボリューム確保
- リターゲティング広告:既知リードの育成、取りこぼし防止
具体的な連携戦略として、検索広告経由でサイトを訪問したが問い合わせしなかったユーザーを、リターゲティング広告で再度アプローチします。検索キーワードによってユーザーの検討段階が異なるため、キーワード別のリターゲティングリストを作成すると効果的です。
キーワード別リターゲティング戦略
- 情報収集系キーワード(「〇〇とは」「〇〇 方法」)経由の訪問者
- 教育的なコンテンツ、基礎ガイドを広告で配信
- 比較検討系キーワード(「〇〇 比較」「〇〇 おすすめ」)経由の訪問者
- 競合比較資料、選定ポイント資料を配信
- 導入意欲系キーワード(「〇〇 価格」「〇〇 導入」)経由の訪問者
- 無料トライアル、デモ申込を強く訴求
また、SEO経由の訪問者は情報収集段階が多いため、長期的なリターゲティング(90〜180日)が適しています。一方、リスティング広告経由の訪問者は顕在層が多いため、短期集中(7〜30日)のリターゲティングが効果的です。
この3施策を統合することで、検索エンジン経由のコンバージョン率が全体で20〜40%向上するという調査結果もあります。単独施策では取りこぼしていたリードを、複数のタッチポイントでフォローすることで、最終的な成約につなげることができます。
アカウントベースドマーケティング(ABM)への活用
ABM(Account Based Marketing)は、特定の企業(アカウント)を狙い撃ちする戦略で、高額商材や大企業向けBtoBに効果的です。リターゲティング広告をABMに組み込むことで、ターゲット企業へのリーチを強化できます。
ABM×リターゲティングの実践方法
- 企業IPアドレスベースのターゲティング
- ターゲット企業のIPアドレスリストを作成
- そのIPからのサイト訪問者に優先的に広告配信
- Google広告では「カスタマーマッチ」機能で実現可能
- LinkedIn連携によるアカウントターゲティング
- LinkedInの「Account Targeting」機能を活用
- ターゲット企業の従業員にのみ広告配信
- 会社規模・業種・役職で精密にフィルタリング
- 訪問企業の特定とフォローアップ
- IPアドレス解析ツール(LeadFeederなど)で訪問企業を特定
- その企業をリターゲティング広告の優先ターゲットに設定
- 営業部門とも連携し、広告+直接アプローチで接触頻度を最大化
ABM戦略では、ターゲット企業リストを「Tier 1(最優先)」「Tier 2(優先)」「Tier 3(一般)」に分類し、それぞれに予算配分と入札単価を変えることが推奨されます。
Tier別の予算・入札配分例
- Tier 1企業(最優先20社):予算の50%、入札単価3倍
- Tier 2企業(優先50社):予算の30%、入札単価1.5倍
- Tier 3企業(一般):予算の20%、標準入札
この戦略により、限られたリソースを最も価値の高い企業に集中させ、効率的に大型案件を獲得できます。実際に、ABM+リターゲティングを実施した企業では、ターゲットアカウントからの商談化率が従来の2〜3倍に向上するケースが報告されています。
また、ターゲット企業の複数の部門・役職者に同時にリーチすることで、社内での認知度を高め、稟議を通しやすくする効果もあります。例えば、IT部門、財務部門、経営層それぞれに最適化したメッセージを広告で配信し、多方面から意思決定を後押しします。
本記事では、BtoB向けリターゲティング広告の設定から運用まで、成果を上げるために必要な知識を包括的に解説しました。最後に、実務で活用できるチェックリストをまとめます。このチェックリストを定期的に確認し、見落としている設定や改善ポイントがないか確認してください。
設定前の確認事項
リターゲティング広告を開始する前に、以下の準備が整っているか確認しましょう。
□ 目標設定
- 明確なKPI(CPA、CVR、ROAS等)を設定済み
- 月間予算と配分計画を決定済み
- 効果測定期間を設定済み(最低3ヶ月推奨)
□ タグ・ピクセル設置
- Google広告タグ、Yahoo!タグ、Metaピクセルを全ページに設置済み
- サンクスページ(CV完了ページ)にコンバージョンタグを設置済み
- タグ動作確認ツールで正常動作を確認済み
- Googleタグマネージャー経由の場合、トリガー設定を確認済み
□ リスト設計
- 見込み度別に3〜5種類のリストを設計済み
- 各リストの有効期間を商材に合わせて設定済み(90〜180日推奨)
- コンバージョン済みユーザーの除外リストを作成済み
- 自社IP、自社ドメインの除外設定を完了済み
□ クリエイティブ準備
- リスト別に最適化したバナーを3サイズ以上用意済み
- 広告文で「法人向け」であることを明示済み
- 具体的な数値・実績を含む訴求文を作成済み
- ランディングページと広告の訴求内容が一致していることを確認済み
配信開始時のチェックポイント
配信を開始した直後に確認すべき項目です。初期段階での設定ミスを早期に発見し、修正します。
□ 配信設定
- ターゲット地域が営業エリアと一致しているか
- 配信時間が平日9-19時中心になっているか(または業種に最適化されているか)
- デバイス設定がPCまたはPC優先になっているか
- 入札戦略が適切に設定されているか(初期は「クリック数の最大化」推奨)
□ 予算・入札
- 日予算が適切に設定され、早期消化していないか
- リスト別の予算配分が計画通りか
- 高関心層への入札単価が適切に引き上げられているか
- フリークエンシーキャップが設定されているか(1日3〜5回推奨)
□ 初期データ確認(配信開始1週間後)
- インプレッションが発生しているか(リーチ不足の警告が出ていないか)
- CTRが0.3%以上あるか(低すぎる場合はクリエイティブ改善)
- 明らかな無駄クリックが発生していないか(直帰率95%以上等)
- コンバージョンタグが正しく動作しているか
運用中の定期確認項目
配信開始後、週次・月次で確認すべき項目です。データに基づいた改善を継続的に行います。
□ 週次確認項目
- 予算消化ペースが計画通りか
- CTR、CVRが目標値を維持しているか
- 新しいコンバージョンがタグで正しく計測されているか
- 競合の広告出稿状況に変化がないか
□ 月次確認項目
- 各リストのパフォーマンスを比較し、予算配分を調整
- 効果の低いクリエイティブを差し替え、新パターンをテスト
- 除外リストが最新の状態か確認(新しいCV完了ページ等)
- LPの表示速度、デザイン、フォーム項目に問題がないか
- 前月比でKPIがどう変化したか分析
- 改善施策の効果を検証し、次月の計画に反映
□ 四半期確認項目
- リストの有効期間設定を見直し
- 新しいセグメントの追加や統合を検討
- プラットフォーム別の効果を比較し、予算配分を最適化
- クリエイティブの全面刷新を検討
- 競合分析を実施し、差別化ポイントを再検証
□ トラブルシューティング 配信中に以下の問題が発生した場合の対処法:
- インプレッションが出ない:リスト条件を緩める、有効期間を延長
- CPCが高騰:配信時間帯をずらす、品質スコアを改善
- CVRが低い:LPを改善、広告とLPの整合性を確認
- 予算が早期消化:日予算を増やす、または入札単価を下げる
- リターゲティング広告を始めるのに最低限必要な月間サイトアクセス数はどれくらいですか?
-
リターゲティング広告を効果的に運用するには、月間最低1,000〜3,000ユニークユーザーのアクセスが必要です。これは、広告プラットフォームが安定して配信するために必要な最小リストサイズ(Google:100人、Meta:1,000人)を確保するためです。
アクセス数がこれより少ない場合は、まずSEOやコンテンツマーケティング、リスティング広告でサイトアクセスを増やすことを優先しましょう。または、リスト条件を緩める(全訪問者をターゲットにする、有効期間を180日に延長するなど)ことで、リストサイズを確保する方法もあります。
ただし、BtoB商材で1件あたりの顧客単価(LTV)が高い場合は、少ないアクセス数でも投資対効果が合うケースがあります。例えば、月間500アクセスでも、そこから月1件の成約(受注額500万円)が生まれるなら、広告費20万円をかける価値は十分あります。
- リターゲティング広告とリマーケティング広告の違いは何ですか?
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リターゲティング広告とリマーケティング広告は、機能的には同じもので、呼び方が異なるだけです。どちらも「サイトを訪問したユーザーに対して再度広告を表示する」技術を指します。
呼び方の違いは広告プラットフォームによります。Google広告では「リマーケティング広告」、Yahoo!広告では「サイトリターゲティング広告」、Meta広告やその他多くのプラットフォームでは「リターゲティング広告」と呼ばれています。
実務上は「リターゲティング広告」という呼称が一般的に使われることが多いため、本記事でもこの用語を使用しています。どちらの用語を使っても、同じ広告手法を指していると理解して問題ありません。
- BtoB向けリターゲティング広告の適切な予算規模はどれくらいですか?
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BtoB向けリターゲティング広告の推奨予算は、最低でも月20万円〜30万円からスタートすることをおすすめします。これは、十分な配信量を確保し、効果検証に必要なデータを蓄積するための最低ラインです。
予算規模は、目標とする月間リード獲得数から逆算して決定します。例えば、目標CPA(リード獲得単価)が15,000円で、月20件のリードが必要な場合、15,000円 × 20件 = 300,000円が必要予算となります。
ただし、業種やターゲットによってCPCが大きく異なるため、自社の実績データを蓄積してから適切な予算規模を判断することが重要です。初めての場合は、少額(月10万円程度)からテスト配信を開始し、CPAやROASのデータが出てから本格的に予算を投入する方法も有効です。
また、予算配分としては、全体のWeb広告予算の20〜30%をリターゲティング広告に割り当てるのが一般的です。リスティング広告で新規リードを獲得し、リターゲティング広告で取りこぼしを防ぐという役割分担が効果的です。
- リターゲティング広告のリスト有効期間は何日に設定するのが最適ですか?
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BtoB向けリターゲティング広告のリスト有効期間は、90日〜180日に設定することが一般的です。BtoB商材は検討期間が長いため、30日では短すぎて検討中の見込み顧客を取りこぼしてしまいます。
具体的な日数は、自社商材の平均検討期間に合わせて設定します。以下が業種別の推奨値です。
業種別推奨リスト有効期間
- SaaS・クラウドサービス:60〜90日
- 製造業向け設備・システム:120〜180日
- 人材サービス・研修:30〜60日
- コンサルティング:90〜120日
- 金融・保険サービス:90〜150日
また、リスト別に異なる有効期間を設定する方法も効果的です。高関心層(料金ページ訪問者など)は短めの30〜60日、低・中関心層は長めの90〜180日に設定することで、関心度に応じた最適なアプローチが可能になります。
有効期間を長く設定しすぎると、すでに他社サービスを導入済みのユーザーや、検討を中止したユーザーにも配信してしまうため、定期的にリストのパフォーマンスを確認し、CVRが著しく低下しているリストは有効期間を短縮することも検討しましょう。
- リターゲティング広告だけでBtoBマーケティングを完結できますか?
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リターゲティング広告だけでBtoBマーケティングを完結することは推奨されません。リターゲティング広告は「一度サイトを訪問したユーザー」にしかリーチできないため、新規のサイト訪問を増やす施策と組み合わせる必要があります。
効果的なBtoBマーケティングには、以下のような複数施策の組み合わせが必要です。
新規リーチ施策
- リスティング広告(検索連動型広告)
- SEO(検索エンジン最適化)
- コンテンツマーケティング
- SNS広告(認知拡大)
育成・フォロー施策
- リターゲティング広告
- メールマーケティング(MA)
- ウェビナー・セミナー
リターゲティング広告の役割は、「興味を持ってサイトを訪問したが、まだ行動に至っていないユーザー」を取りこぼさないことです。この施策だけでは新規ユーザーは増えないため、必ず新規獲得施策と組み合わせて運用しましょう。
理想的な予算配分は、新規獲得施策に60〜70%、リターゲティング含む育成施策に30〜40%です。新規獲得でサイトアクセスを増やし、リターゲティングで確実にコンバージョンにつなげるという流れが、BtoBマーケティングの基本です。
外部参考、引用記事
ferret One「リターゲティング広告の仕組みとは?BtoBでのメリットとCookie規制による今後の動向」 https://ferret-one.com/blog/retargeting-ad
PRIME NUMBERS「BtoBリスティング広告はBtoCと違う?気をつけるべき10の設定」 https://primenumbers.co.jp/blog/listingads/b2b/
アクセサイト「リターゲティング広告とは?仕組みからBtoBでの活用方法まで徹底解説」 https://www.accesight.com/blog/retargeting-ads
All’s BtoB Marketing Solutions「BtoB事業の広告運用にあたって知っておきたい基礎知識」 https://b2b.allis-co.com/know_how/14375/
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以上で、BtoBリターゲティング広告設定の完全ガイドは終了です。この記事の内容を実践することで、効果的なリターゲティング広告運用が実現できます。設定から運用、改善まで、段階的に取り組んでいきましょう。

